APIが減る?APIそのものを徹底調査!

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APIが減る?APIそのものを徹底調査!

APIが減る?APIそのものを徹底調査!

こんにちは。手書きメモが大好きで新しい物事に少し鈍い周です。

7月に入ると、「APIが減る」「APIされた」「APIが出た」などAPIにまつわる言葉が一気に視野に入るようになりました。
さて、APIは一体どういうものでしょうか?Webサイトとどのような繋がりがあるでしょうか?今回はそのAPIについて調査してみました。

Twitterの制限で飛び交った「API」

API」が最近話題になったきっかけは、Twitterによる閲覧制限でした。
7月2日より、Twitterでは一定量のツイートを読むと、「API呼び出しの回数制限を超えました」というエラーメッセージが出るようになったそうです。そこで、色んなAPIと関連する言葉が飛び交いました。

APIを知らない方からすると、ユーザーを制限する悪いものと捉えてしまうかもしれません。 APIというのは、アプリケーション・プログラミング・インターフェースの略で、異なるサービスをプログラムで繋ぐための窓口として活躍しているものです。

では、自社のサービスなのに、TwitterはなぜAPIを使って表示しているのでしょうか?

世界中に使われているTwitterは、毎日約500億件のツイートが投稿されると言われています。
大量なデータを一気に取得すると読み込みに時間がかかってしまいます。4.5億人もいるユーザーが同時にデータをリクエストしてしまうと、データベースとのやりとりを行う「サーバー」も負荷に耐えなくなるでしょう。
そこで、一部のデータを先にブラウザに表示し、最下部までスクロールすると、自動的に新しいデータをAPI経由で取ってきて表示する仕組みになっているでしょう。

APIは外部との連携のみならず、WEB制作でよく聞くバックエンド(データ処理)とフロントエンド(ブラウザでの表示)をつなぐ架け橋にもなっています。

WEBビジネスに欠かせない「API」

サービス間の繋がりや、システム開発の橋など重要な役割を担うAPI。
その一種として、「WEB API」はブラウザで通信できるため、幅広く使われています。
今話題となっているAIもAPIを通じで大量のデータを取得して開発しているそうです。
WEBビジネスの発展には欠かせないものになっています。

利用側:コスト削減につながる

地図、カレンダー、決済などの機能を、自社サービスに取り入れる際に、一からオリジナルで作成すると莫大な開発コストがかかってしまいます。その際にGoogleなどの大手が提供するWEB APIを使うと開発コストを大幅に削減することができ、コスパ良く開発することができるでしょう。

また、WEB APIを使うと、自社で更新していかなくても、他社が更新しているデータを常に取得できます。メンテナンスの手間をある程度省けるメリットもあります。
そして、大手企業が提供するWEB APIを使うと、セキュリティ上の心配もなくなり、利用側にとっても安心できるでしょう。

アウラも、Google API、決済系API、MAツールAPIなど、汎用的なWEB APIと連携する開発を行っています。

提供側:自社が保持するデータはビジネスの元に

不動産業界をはじめ、自社の財産として登録データを大量蓄積していてデータそのもの自体が「売り物」となった場合があります。しかし、そのまま他社さんに渡すと、極秘情報も送ってしまうリスクがあります。自社のデータの管理方法を知らない他社さんにとってもかなり使いにくいものでしょう。

APIを作成すると、必要な情報だけを取り出せる上、他社さんのリクエストに応じて、使いやすいデータに再加工してから渡すこともできます。

さらに、アクセスできる「IP」制限をかけたり、認証用のAPI(API キーの発行)を使用するなどの施策で、情報漏洩などセキュリティ上の問題も防ぐことができます。
APIの作成と提供で売上になるだけではなく、同業者との連携も図ることができ、将来的にもビジネスの拡大につながるでしょう。

アウラも、リクエストに応じたデータを加工した上で提供するAPI作成のお手伝いをしています。

利用側も提供側もリスクがある「API」

WEB APIは、BtoBビジネスをはじめ、新たな商機をもたらすと同時に、リスクも当然存在しています。

利用側:いつかサービスが終了してしまう可能性

API作成者の都合で、いつかサービスが終了し、使えなくなる可能性は十分にあります。
実際、大手のYahooが色んな事情によって提供していたAPIを終了したという事例もあります。
このようにサービスが終了してしまうと、新たにサービスを探しプログラムを作り直す必要があり、コストがかかってしまいます。

利用側:仕様変更によるプログラム改修

自社のために特化したAPIは例外ですが、多くの企業や個人に使われているAPIでは、アップデートによる仕様変更は決して珍しくありません。
GoogleのAPIでも、仕様の変更に沿ってプログラムを改修しないとうまく表示できてなくなってしまうことがあります。

提供側:データの悪用と攻撃の狙い元

APIからは大量の有益な情報を得ることが可能なので、攻撃の元としても狙われています。
特に決済系のAPIは、利用者の個人情報、支払い記録なども含まれています。不正なアクセスによって情報の漏洩や改ざんのリスクがあります。

まとめ

インターネットを利用したビジネスが主流になる今、需要に応じでAPIの世代交替はあるものの、「APIが減る」ことはないでしょう。
みなさんはAPIを活用して、新たなビジネスチャンスを掘り出していきましょう。

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